Yayoi Minowa Green journal

大阪ガス　コラム　 2025.08.20 掲載

エネルギー消費の3割を占める建築分野では、エネルギー効率を高める設計や設備が不可欠になってきました。特に、建築物省エネ法の改正により省エネ基準が上がったことで、更なる断熱などの工夫が必要とされています。最近では、建物の環境配慮が従業員や利用者の健康や快適性（Well-being）にも深く関係していることが認められ、最新の建造物では「環境配慮×健康経営」の同時実現を目指すケースが増えています。こういった建物は認証により不動産価値の向上や企業のESG評価向上などにもつながります。環境性能と健康を両立するこれからのワークプレイスについて、導入手法、法律規制、認証制度を、実例も含め紹介します。
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